在日朝鮮人の真実
平成１６年Voice、３月号１２１P〜１２２Pより
イラク復興特集・京都大教授・中西輝政「日本の国防力が目覚めるとき」
第１５回・国家としての日本を考える
９年前の阪神淡路大震災直後の救助作業中に、倒壊した家屋の地下からたくさんの武器庫がみつかったとされる。
当時から、消息筋の間の噂話として私自身、耳に挟んでできたがこの事実は、現在、多くの信頼できるソースで語られている。
そこ（多数の地下武器庫）には、２００１年の奄美大島沖「不審船事件」で、北朝鮮工作船に搭載されていたものと同クラスの武器（ロケット砲や無反動砲、機関銃）も多数隠されていた。
あのとき工作船が沈没寸前に放ったロケット弾（や無反動砲）はもし命中すれば、数十人の乗組員を乗せた海上保安庁の巡視船を轟沈させるほどの威力をもっている。
それほどの破壊力を持つ兵器が人知れず日本の大都会の一角に大量に貯蔵されている。
いまも同じような武器庫が日本国内に多数存在すると見られている。
ひとたび戦時になればこれら大量の武器庫群から、（ロケット砲・無反動砲、機関銃など）これらの大量破壊兵器を大量に取り出した破壊分子が日本の大都市を走り回ることは十分予測できる。
しかもその勢力が如何なる外国に結びつくか、その答えは困難でない。
この日本国内、それもまさに我々のすぐ隣に潜んでいる。
日本の、それも東京や大阪など大都市がれっきとした戦闘地域なのである。
このことを我々は片時も忘れてはならない。いまや日本は国内における（重火器による大規模な攻撃）テロ、（本格的に武装した）ゲリラ行為に文字通り、本格対処すべき時代に来ているのである。
阪神大震災は未曾有の大惨事を我が国にもたらした。
しかし、それほどの災害であったからこそ、
平時では我々が知る事の出来なかった、
様々な事実が明るみに出た。
社会党の。
今では信じられない事だが、社会党が政権を取っていた。
これに関しても興味深いエピソードがある。
村山の「政治的信念」から自衛隊派遣はしたくなかった、というのだ。
当時のアメリカ合衆国大統領クリントン氏からも、
「災害救助の為に現在日本近辺を航行している合衆国艦隊を向かわせる」
と直接電話があったが、村山はこれを断った。
クリントン氏はこれを聞き激怒したという。
それでもアメリカ合衆国艦隊は毛布数万枚を被災地に置いていったという。
村山は阪神大震災の被災者を、
自ら「政治的信念」からむざむざと見殺しにしたのである。
左翼なんてものはこんな連中だ。
教訓だったとしても引き換えに失われた命は、余りにも多すぎる。
では本題に戻るとしよう。
阪神地区の倒壊した家屋から銃火器が、これはつまりどういう事か。
銃規制の徹底している我が国では、ヤクザですら自動小銃は持っていない。
そもそもヤクザが拳銃を持っていること自体、
もっと徹底的に摘発すべきことではあるのだが、
そう考えれば、「一般人」で銃器を持っている人間がいるとは到底考えられない。
北朝鮮当局からの指示により保管しているのであろう。
ロケット砲、無反動砲はRPG-7であろう。
後は隠して携帯する為に様々な口径のオートピストルも所持しているであろう。
警察は原則として五発式のリボルバーしか装備していない。
「戦争でもするつもりか？」とはまさにこのことである。
そう、彼らは戦争をするつもりでいるのだ。
上記のAK４７自動小銃は扱いが簡単で、
1〜2週間訓練をすれば誰でも扱うことが出来る。
訓練を受けるのは容易な事である。
そして、現在でこそまともな臨検が行われているが、
かつては北朝鮮からやってくる船に対しての通関はザルであった。
武器を持ち込むのも容易であっただろう。
これらの在日朝鮮人が、
世論の在日排斥機運を受けて武装蜂起したら…
経済制裁を機にテロを起こし始めたら…
朝鮮有事に呼応し一斉蜂起したら…
など、挙げていけばキリのない程のリスクがある。
彼らは「強制連行されたかわいそうなひとたち」ではないのである。
北朝鮮から有事には戦争活動を起こすよう密命を受けた、
スリーパー（隠れ工作員）なのである。
「差別」という言葉を隠れ蓑に、
彼らは戦争準備を着々と進めている。
これは民主主義の脆弱性でもある。
在日が「我々は差別されている！」と情報操作をし、
国民はそれを信じて彼らを助ける為に活動をする者まで現れる。
また現在の政治形態の破壊を目指す左翼は、
在日と共闘し、工作活動をする。
国民の多数はまだそれに気付かない。
そして武装蜂起…
このトピックに関してはアニメ「攻殻機動隊」が詳しい。
見識の一つとして、また娯楽としても楽しめる作品なので、
是非一度見てもらいたい。
武器もなく、戦闘訓練も受けていない我々が、
武装したゲリラと戦うのは非常に困難である。
では今、我々に出来る事は何か。
先ずは、先に蜂起の芽を摘んでおく事である。
朝鮮総連を破壊活動防止法の適用団体に指定する事を始めとして、
在日スリーパーの一斉摘発、武器の押収を行う。
この為にはやはり、情報機関の拡充が必要になる。
諜報・防諜の専門機関を設立する事が急務である。
また武装集団との戦闘に備える必要もある。
警察に於いては、
特殊急襲部隊（SAT・Special Assault Team）の拡充及び更なる練度の向上。
自衛隊に於いても、
特殊作戦群（SOG・Special Operation Group）の更なる拡充と、
それに伴って市街戦、CQB（近接戦闘）能力の向上が急務である。
これからは軍事力の重点も、
戦車や榴弾砲の数から精強な特殊部隊へと変化していく。
量より質、これは我々日本人が一番得意とするところであろう。
やるべき時は今であり、事が起こってからでは遅いのである。
事の発生を未然に防ぎ、被害を最小限に抑える事も危機管理の一つである。
